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気になる「配当」について解説!また、予想高配当テーマは!?

まずはランキングを一挙公開!
※詳細はページ下部の説明をご覧ください。

テーマの予想配当利回りランキング


 株式投資を行うときに、様々な切り口があるかと思いますが、中でも投資家が注目している視点の一つに「配当」があります。
「配当」と言われても、いまいち具体的なイメージを思い浮かべるのは難しいかもしれません。
以下では、配当について説明していきたいと思います。

そもそも配当って何なのでしょうか?

 配当とは、企業がその期間に稼いだ利益の一部をオーナーである株主に還元してくれる制度です。
つまり、ある企業の株を持っていれば、その企業が得た利益の一部を配当金として貰えるということです。
株を持っているだけで、定期的にお金が得られる場合があるので、配当を目当てにして投資するというのも株式投資の一つの魅力です。

配当についてはどうやって考えればいいのでしょうか?

 配当金の金額や回数、支払時期は企業ごとに異なっていて、いくら支払うかも特に定められていません。
また、企業によっては、将来の成長のための投資に使うことを優先して、配当への支払いを抑える場合もあります。
どの企業の配当がいいのかどうかを見るときに、比較して測るためのモノサシが「配当利回り」という指標です。

「配当利回り」とは何ですか?

 配当利回りとは、株価に対する年間配当金の割合を示したものです。

配当利回り(%)=1株当たりの年間配当金額 ÷ 株価 × 100

例えば、株価が1,000円で1株当たりの年間配当金が20円の場合、配当利回りは2%になります。

「配当利回り」が高いといいの?

 配当利回りの数値が高いほど、株価に対する年間の配当割合が多いことになります。
しかし、配当利回りが高いからといって、すぐに投資したほうがいいというわけではありません
配当利回りが高い場合、中には業績の悪化や不祥事問題などで株価が下がって、利回りが高く見えている株もあります。
また、業績不調から減配(配当金額が減ること)されて、配当利回りが低くなるという可能性もあります。

高配当ってどのくらいの水準?

 配当利回りの水準は、相場全体にもよりますが、現在の日本株の平均は2%程度(※)であるため、3%を超えるものは一般的に高配当と考えられます。
※東証一部上場企業の株式平均利回り:1.95%(2019年1月時点)/東京証券取引所統計資料より引用。

配当金はどうすれば貰える?

 配当金を貰うためには、権利確定日の3営業日前(権利付最終売買日)に株を保有していることが必要です。(※2019年7月16日からは2営業日前に変更になります。)

例えば、3月が決算期の企業であれば、2019年3月29日が権利確定日になるため、その3営業日前の2019年3月26日大引け時点で株を持っている必要があります。


それでは、FOLIOの投資テーマのなかで、高配当と考えられるのはどのテーマでしょうか?
現在公開中の87テーマの中から、予想配当利回りの高い4つのテーマをランキングにしました。

テーマの予想配当利回りランキング

※本データについて
・テーマ紹介のために全テーマを対象に調査を行ったものです。2019年1月31日終値時点における、各テーマ(バランス型)の構成銘柄・株数を基準にしています。
・各テーマを構成する各企業の決算資料をもとに業績や配当性向を考慮して、株式会社FOLIOが予想配当金を算出しています。
・配当利回りは配当金や株価の動きによって変動します。本データは将来の配当利回りや運用成果等を示唆又は保証するものではありません。
・信頼できると考えられる情報を用いておりますが、情報の正確性、完全性について保証するものではありません。
・個別の投資テーマを推奨するものではありません。

それぞれのテーマにおける目立った予想配当利回りの高い銘柄は以下です。

「はたらく女性」は、KDDI(3.67%)、積水ハウス(4.86%)
「インダストリアルロボット」は、ファナック(4.27%)、セイコーエプソン(3.59%)
「電気自動車」は、日産自動車(6.15%)、住友化学(3.89%)
「高ROE」は、SUBARU(5.64%)、大東建託(3.93%)

こういった視点で各テーマを眺めてみるというのもいかがでしょうか。

各テーマの個別企業のデータ (2019/1/31 終値時点)
※1:本決算を過ぎた企業については前期の予想配当を用いて算出しています。
※2:表内の「ウェイト(%)」は各テーマにおける当該銘柄の運用比率を示しています。

■はたらく女性

■インダストリアルロボット

■電気自動車

■高ROE

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■ 本資料について
・投資環境等に関する情報提供のために株式会社FOLIOが作成した資料です。
・記載内容は作成時点のものであり、将来の市場環境の変動や運用成果等を示唆又は保証するものではありません。
・信頼できると考えられる情報を用いて作成しておりますが、その正確性、完全性等について保証するものではありません。

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